勤労所得が最悪である４つの理由

去年末ぐらいだったか、アマゾンマーケットプレイスで中古で購入したこの書籍、ようやく読み終わりました。

　

ここに書かれている内容はタイトルのごとく、特に20代〜30代にとってかなり参考になる部分が多いので、気に入った内容を少しずつ紹介していきたいなと思ってます。

　

さて。　この書籍の中で語られている中のひとつに、他の所得と比べて勤労所得が最悪である４つの理由が書かれています。

勤労所得のみを求めて働くことのデメリットを明確に示しているので、改めてこの４つの理由を認識しておこうと思います。

　

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そもそも：勤労所得の定義

そもそも勤労所得とは何か？

改めてまとめると「働くことで得られる所得。　賃金・報酬・給料など」です。

詳しい説明はしなくても、みなさんすぐパッと浮かぶと思います。　アルバイトもそうだし、正社員・派遣社員として働いて毎月貰える給料はすべて、勤労所得のカテゴリに入ります。

世間一般的にはこの勤労所得こそが得られる所得そのものという扱いをされることが多いので、「所得を増やす」ということは「勤労所得を増やす」ことを指してるのとほぼ同義とされてますね。

　

もちろんそんなことはなくて、金持ち父さんシリーズの中では「ポートフォリオ所得」と「不労所得」のふたつが存在しており、金持ちになりたいならばこのふたつを増やす努力をするべきだ、としています。

• 勤労所得：　　　　　　給料＆自営業の事業所得
• 不労所得：　　　　　　不動産・ビジネスからの所得
• ポートフォリオ所得：　利子・株式の配当金からの所得

理由１：納税額のコントロールが効かないから

さて、勤労所得が最悪な理由、その１。

たとえばサラリーマンとして働く場合、納税する金額は、給料の額に応じてほぼ自動的に決まります。

毎月の給料の額面から天引きされる税金の額は、自分でコントロールできずに自動的に決まるようになってます。

節税などの努力や経費計上のテクニックで納税額をコントロールすることができないように、サラリーマンは決められているのです。

　

これが自営業だったりビジネスオーナーだったりすると、あくまで合法的な方法で自分が納税する金額をある程度コントロールすることが可能になってきます。

金持ち父さんとしては、コントロールできる側に立つことが重要と語ってます。

理由２：貴重な時間を取られるから

勤労所得はある意味で、自分の時間を売ってお金にしているといっても良いものです。

勤労時間中はその仕事のために全力を注ぐことを強いられるので、ポートフォリオ所得や不労所得を増やすための時間(勉強する時間を含む)が削られていくことになります。

　

僕の場合は記事を書いたり、物件を探しに行ったり、セミナーを受けたり、海外旅行中に視察したり…というのが不労所得を増やすための方法になるわけだけど、勤労所得のために週五・フルタイムで働いていると、その時間も削られてしまうことになるわけですからね。

アルバイト、派遣社員、正社員それぞれも、最終的に行き着くところは時間の切り売りです。

理由３：レバレッジが殆ど効かないから

レバレッジ(てこ)という概念は本書では、所得を飛躍的に増やすに行える工夫や知恵ということになるのだけど、勤労所得ではこうしたレバレッジを効かせる事が難しいことも、最悪な理由に入っています。

　

たとえばビジネスオーナーが人を増やして業務を拡大するのは「人のレバレッジ」を効かせているとなるし、ローンを組んで不動産に投資するのも「資金のレバレッジ」を効かせているということになります。

勤労所得を得る立場であるサラリーマンの場合はこうした工夫を取ることができません。　できることは、自身の労働量を増やして対価を得ることぐらいです。

これをレバレッジと呼んで良いのかどうかは微妙だけど、ここではわかりやすく「労働時間のレバレッジ」と書いておきます。

もちろんこの労働時間のレバレッジには限界があることを、みなさんよくご存知のはず…。

理由４：労働に対する残存価値が無い場合が多いから

一度作れば継続的に所得を生んでくれるものを作ることができ、それを所有することができれば、それは作業に対する残存価値があると言えます。

が、勤労所得の場合は基本的に時間の切り売りなので、残存価値が無いものが殆どです。　働いて今月分の給料を貰っても、また来月分の給料を貰うために同じ量の労働をする必要がある。

仮に従業員として継続的に所得を生んでくれる仕組みを作っていたとしても、得られる対価はその仕組みではなく勤労所得です。

金持ち父さんの考えでは、勤労所得のために働くということがレバレッジを生む可能性はほとんどない、というのはこういうことからです。

　

まあもちろん、労働したことに対して手に入るスキルや人脈などはあるだろうけども、それがすなわち勤労所得を増やすためのレバレッジになるかどうかというと、そうはならない。

(それらを活かしてビジネスオーナーになるという方法は、もちろんアリだと思う。)

この書籍で、勤労所得は「50パーセント・マネー」だ…という言葉もあります。

勤労所得はどれだけ稼ごうと常に何らかの形で政府が少なくとも50%(当時の米国の基準)を持っていく、ということ。

日本国内では多少なり事情が違うだろうけども、勤労所得が税金で引かれ、モノを買えば更に消費税として引かれる事実は変わりません。

　

これらを考えると、なんと勤労所得は損なことが多いのか！！　ということですね。

僕が会社員の頃は税を引かれた手取りでもまあまあ十分貰っていたので、金額面ではあんまり不満はなかったのだけど、理由２の「貴重な時間を取られる」ということだけは、どうしても受け入れられなかったんだよなー。

なんだかまとまりのないまとめになってしまったけど、ご参考程度にどうぞ。　それでは！