【株式投資】配当金で安定的に不労所得を得るための２つの原則

株式の配当金で不労所得を得る。　あこがれますよね。

　

株式投資は自分の資金を投じるものですので、ブログ収益化などの不労所得と違って、元本割れというリスクがあります。

そのリスクをいかに低減して、配当金というリターンを継続的に得るか。

それが株式投資での不労所得(インカムゲイン)を得る上での重要なポイントです。

　

ということで今回はいかに安定的に配当金という不労所得を得るかについて、まとめてみたいと思います。

ご参考までに、それではどうぞ！

　

投資デビューを応援！　マネックス証券では現在、口座開設で現金プレゼント・キャンペーンを開催中です。

原則１：安定配当銘柄を選ぶ

株式の銘柄を乱暴に分類すると、下記の２つに分かれます。

• 配当金額が毎年安定している銘柄
• 配当金額がその年の業績によって大きく変わる銘柄

　

基本的に、企業の業績が悪化すると、企業そのものに配当金を支払う余裕がなくなるので、配当金額も小さくなります。

これはやはり、どの企業でも同じですが、企業毎に傾向があります。

比較的安定的な金額の配当金を毎年払い続けている企業もあれば、毎年の配当金が大きく増減する企業もあります。

　

当然、不労所得狙いならば、買うべきは安定配当を行っている企業です。

例：キャノンの場合

たとえば日本の大手企業キャノン(7751)の場合。

過去10年間の配当金額の推移はこんな感じになっています。

「合計」の数字が、1株あたり1年でもらえる金額になります。

年	期末	中間	合計
2017年	75	75	150
2016年	75	75	150
2015年	75	85	160
2014年	65	65	130
2013年	65	70	135
2012年	60	60	120
2011年	60	65	125
2010年	55	55	110
2009年	55	55	110
2008年	55	60	115

　

「キャノンは高配当株」とよく言われていますが、実際には「キャノンは安定配当＋高配当株」です。

業績の影響で多少配当金が変動していますが、極端な変動をすることなく10年間にわたって株主に配当していることがわかります。

もしキャノン株を1000株持っていれば、毎年11万〜15万円の不労所得がゲットできている、という計算になりますね。

安定配当銘柄を複数企業持つべし

もちろん、日本の大企業であっても東芝のように、不祥事や業績悪化によって企業そのものの存続が危うくなる可能性は常にあります。

対策としては、安定配当銘柄を1社だけ持つのではなく、複数企業の銘柄を幅広く持つことです。

投資そのものの原則ではありますが、ひとつの銘柄、ひとつの国、ひとつの投資方法…ひとつのものに依存することは、リスクであり、なるべくなら複数以上に分散をしておくべきであります。

10ある安定配当の大手企業が、10すべていきなり没落するとは考えづらいし、何よりそんな事態となれば日本経済そのものがガタガタになってるでしょうから、それどころじゃないはず。(笑)

原則２：割安時を狙う

こうした安定配当銘柄は、その性質もあってか株価が高止まりする場合が多いです。

安定的な配当を求める投資家は、そうそう簡単には売却をしないので、その分株価は高くキープされがちです。

　

株価が高い状態で買うと、利回りが低くなります。

利回りが低くなるということは、投資した金額を回収するまでの期間が長くなるということにつながります。

投資というのは本来、投じた金額を回収して、そのうえで利益を得るのが目的です。

長期的に株式を保有するということとなると、利回りを重視するのは避けて通れない道です。

　

割高時に買うのと割安時に買うのとの利回りの違い

さて、さきほどのキャノンを例にして、利回りの変化をちょっと見てみましょう。

	購入時の株価	直近の配当金	利回り
現在の株価	3,859	150	3.89%
株価が上がった場合	5,000	150	3.00%
株価が下がった場合	3,000	150	5.00%

　

この記事を書いている時点での株価は3,859円、利回りにすると3.89%です。

株価が更に上がって5,000円の時に購入した場合、利回りは3%に下がります。

逆に株価が下がって3,000円の時に購入した場合、利回りは5%まで上がります。

　

今後も安定的な配当が続くという前提での考え方になりますが、安定配当銘柄であれば株価が下がった状態で買うほうが得です。

理想は最安値で買って、その後株価が上がるのが御の字ですが、なかなかそう上手いこと行くことは少ないので、比較的割安…ぐらいのところで購入に踏み切れるといいですね。

　

ちなみにキャノンの株価は2016年7月頃には2,800円台まで下がっていました。

それでも、2016年に支払われた配当金は150円と、例年と変わらない金額が安定して支払われていたことになります。

この時期に購入していれば、利回り5%の配当金が今年も(そしておそらく来年も)受け取れるようになっていたわけです。

　

ということで、なるべくならば「株価が割安だ」というタイミングで安定配当の銘柄を買うことを考えるのがベターですね。

2018年3月時点では、少々潮目が変わりつつあるものの、全体的に株価は割高です。

今、急いで買うよりも、安定配当銘柄の株価が割安となって、利回りの高いところでゲットしたいもの。

全面株安時は、実はチャンス

株価は、短期的に大きく下落するタイミングがあります。

それは、何らかの原因によって起きる「全面株安」というタイミング。

　

ある大きなリスクが現れた時は、市場はリスクオフ(リスクを回避するために株を売る)の傾向になりやすいので、あらゆる株の価格が下る「全面株安」が発生します。

ここ近年では、こんな出来事で株安になったりしましたね。

• ブレクジット　(イギリスのEU離脱)
• 中国の全面株安

　

全面株安のタイミングでは、企業の業績などに関係なく株価が落ちます。

しかし短期的に株価が落ちたとしても、企業の業績と配当金が安定しているのであれば、いずれ回復するはずです。

そうした前提があるのであれば、全面株安時はいわばバーゲンセール、安く買えるチャンスでもあります。

　

2018年3月現在も、安倍政権のピンチ(森友問題)や北朝鮮問題などなど、全面株安の原因となりそうな火種はそこかしこに転がってますね。

これらが実際にリスクとして爆発するか、それとも何事も起きないかはわかりませんが、割安株を狙うのであれば、こうしたリスクをチャンスとして、見張っておく必要がありそうです。

(ちなみに安倍政権が倒れたら、日経平均は大きく下落するだろうと予想されています。)

まとめ

• 原則１：安定配当銘柄を選ぶ
• 原則２：割安時を狙う
• 過去10年間で配当金額が大きく変動していない安定配当銘柄を探そう
• 全面株安時は安定配当銘柄を安く買うチャンス

　

以上をまとめると、「安定した企業が割安の時に買う」ということになります。

そのためには、事前に銘柄の目星をつけ、チャンスを待つというのが大事になります。

どんな投資の世界でもそうですが、突然来るチャンスをしっかり掴むためには、事前の準備が必要不可欠です。

例えば、「明日にはこの銘柄がほぼ確実に大きく上がる！」というチャンス時になってから、いきなり株式を買う準備をし始めても間に合うわけがありません。

…ちょっと極論ですが、事前に購入方法や、どんなタイミングで買うかというのを決めておかないと、チャンスをしっかりモノにすることは難しいでしょう。

　

ということで以上、株式投資で不労所得を得るための２つの原則でした。

ご参考までに、それでは！