購入手数料のある投資信託/購入手数料のない投資信託の違いってなんなの?

Cap 2015-11-11 14.58.33

このブログでは購入するならノーロード(購入手数料なし)の投資信託をオススメしているわけですが、世の中にはたくさん購入手数料が必要な投資信託も沢山あるわけなのですよね。

同じファンドでも、販売している会社によっては片や3%かかったり、片や0%で全く取られなかったりします。

なんでそういうことが発生するんだろう…というのは素朴な疑問として必ず持ちますよね。 その理由をちょっとまとめてみます。

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そもそもなぜ購入手数料のある/なしが起きるのか

まず前提として頭に入れておく必要があるのは、購入手数料は「販売会社に支払う手数料」のことを指すため、実際には投資信託を運用する会社に支払うものではないということ。

同じ投資信託のファンドでも、販売会社によっては購入手数料がかかったり、なかったりするパターンもあるわけです。

また、同じ販売会社のなかでも購入方法(窓口やインターネット等)によって手数料あり/なしが変わるパターンもあります。

なので、購入手数料のある/なしはそれぞれの販売会社の方針によるものということになりますね。

購入手数料はどこへいくのか?

大きく見ると、購入手数料をとっている会社は実際に店舗を多数構えている、大きな証券会社が多いようです。

その反面、購入手数料を取っていない会社はインターネットでの取引のみで実店舗を持たないようなネット証券の会社が多いです。

実店舗を銀座や新宿の一等地に構えているということは、当然それだけ費用がかかります。 その費用が、投資信託の購入手数料として利用者から取られているという形になるわけですよね。

また、ネット証券では利用者に特定の営業担当が付くということもあまりないので、そこでもコスト面で差が生じるということもあるようです。

ということで、購入手数料は最終的に下記のコストにいっている、というように考えられます。 (必ずしも購入手数料がイコールで下記に充当されているとは限らないけど。)

  • 実店舗の運営費
  • 広告費
  • 営業担当の人件費

重要なのは購入手数料があれば得するわけではないということ

「つまり購入手数料が高い会社の方が大きな会社なんだから、その方が安心だし得するんじゃないの?」と考えがちですが、これは間違い。

実際に投資信託を運用するのは販売会社ではなく、運用会社という別の組織になります。 なので、販売会社の良・不良によって投資信託の価格が左右されるということはほぼありません。

(場合によっては販売会社イコール運用会社というところもありますが。)

結局のところ、購入手数料の分高く支払えば資産が増えたり分配金が多くもらえるというわけではないわけです。 懇切丁寧な証券会社の窓口で買おうと、ネット証券で購入しようと、上がるファンドは上がるし下がるファンドは下がります。

 

結局、高いコストを支払っても、コストを支払わなくても投資の結果は変わらない。 それどころか、購入時に資産の数%を失っている計算になるわけなので、ノーロードと比べて不利なスタートになることになります。

☑ 購入手数料を支払っても支払わなくても投資信託の運用結果には影響なし

営業担当が相談に乗ってくれる?

じゃあなんで購入手数料を取る企業/取らない企業が共存してるの? という話になるわけで、購入手数料を取る企業側にも多少なりメリットがあるはずなのです。

ネット証券にはないメリットということを考えてみると、実店舗が日本中にあり、そして営業担当が付くということを考えると実際に相談しやすいということはメリットかも。

実際、僕は大和証券の口座も持っていて、いくつか資産も保有してます。 ブラジルレアルの下落などで今後の対応をどうするかなど、相談に乗ってくれることもありました。

おそらく、あまり投資に詳しくはない(関心もない)けども資産を持っている高齢者などにとっては、こうした実際の人間が対応して、相談してくれる方が心情的にも有り難いということがあるのでしょうね。

 

ただ、どちらにせよ営業担当は投資信託を購入してもらい、その購入手数料を得ることが仕事なわけなので、全てを鵜呑みにするのはやめた方が良いことは、間違いないのだけど。

結局、パフォーマンスを重視するなら購入手数料なしの投資信託を選ぶべし

購入手数料あり/なしで投資信託の運用結果に差が出ないのならば、単純に考えて手数料なしの方を選ぶことが間違いなく正解です。

購入手数料は運用結果(上がる/下がる)に関係なく徴収されるので、同じ投資信託でも数%のハンディキャップを支払ったまま運用をスタートすることになることになります。

購入手数料を取ったからといって価値が下がった場合の保証をしてくれるわけではないということを考えると、実際に相談できるというようなメリットがあったからといって、ほとんど選択する理由はないでしょうね。

☑ 購入手数料はゼロの方を選ぶのが正解

 

実際に投資信託の解説書によっては、そうした購入手数料ありの投資信託は「そもそも買う価値すら無い」とすら書いているものもあります。

購入手数料や純資産額の伸び、再投資型などの条件を日本中の投資信託3,376本(2013年2月の時点)から選んでいくと、購入すべき投資信託はたった9本しかないというものです。

 

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ノーロード投資信託、つまり購入手数料がかからない方の投資信託については下記の記事でも解説しています。 こちらも興味があれば。


定期的な投資には不可欠な「ノーロード投資信託」とは? | 怠け者の20代が投資やってみたブログ

 

 

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